研究分科会
研究分科会とは
研究分科会は日本エビデンスベーストマーケティング研究機構（EBMI）が企画・運営する有志の研究会で、「日々のマーケティング業務で頻繁に直面するにも関わらず、個人や個社で簡単に答えを見つけることができない難易度の高い実務課題」の解決を目的としています。
【実証分科会】
エビデンスベーストマーケティング（EBM）は日本にも当てはまるのか？ダブルジョパディや購買重複の法則、負の二項分布、NBDディリクレモデル、平均への回帰、パレートシェア、ヘビーユーザーの安定性、リテンションダブルジョパディ、ヘビーとロイヤルの相反など、EBMの根幹を成す数々の規則性は、これまで多くの国やカテゴリーで再現研究が行われてきました。しかし、日本では体系立てた実証研究がまだありません。そこで本分科会では、全国各地の大手スーパーマーケットやドラッグストアの実購買データを含むさまざまなデータを参照し、『ブランディングの科学』（朝日新聞出版）や『戦略ごっこ』（日経BP）に登場する数々のエビデンスが日本市場でも成立するのかを検証し、各カテゴリーにおける成長法則や境界条件を探索していきます。
＜分科会メンバー＞
- 委員長：木田 浩理（代表理事）
- 副委員長：芹澤 連（主幹研究員/上席フェロー）
- 副委員長：松田 伊三雄（上席研究員/フェロー）
- 委員：坂東 由希（主任研究員）
- 委員：篠原 拓実（研究員）
<活動実績>
- 日本マーケティング学会での報告 (https://www.j-mac.or.jp/news/49107/)
- MarkeZine Day 2024 Autumnでの報告 (https://markezine.jp/article/detail/47029)
【メンタルアベイラビリティ研究分科会】
南オーストラリア大学アレンバーグ・バス研究所が提唱する「カテゴリーエントリーポイント（CEP）」や「メンタルアベイラビリティ」の考え方は、日本のマーケターの間でも一定の認知を獲得しました。しかし、「実際にどうマーケティングに生かしていくのか」「日々のPDCAを回していくのか」といった“手の動かし方”についてはあまり知られていません。こうしたことを背景に本分科会では、CEPとメンタルアベイラビリティを軸としたブランド管理の方法を研究しています。広告コミュニケーション開発、ブランドの健康診断、キャンペーントレース（効果測定）などでの活用を想定し、例えば次のような課題を解決することを目指しています。
＜CEPについて＞
どのように見つけるのか、どう定義するのか、どのように網羅するのか、いくつ選ぶのか、優先順位のつけ方、ポテンシャルの定量的評価、特定の競合を想定した選び方など
＜メンタルアベイラビリティについて＞
なぜメンタルアベイラビリティが購買の先行指標になるのか、どのように測定し、数値化し、分析するのか、トラッキング手法と情報の可視化など
＜分科会メンバー＞
- 委員長：木田 浩理（代表理事）
- 副委員長：芹澤 連（主幹研究員/上席フェロー）
- 委員：春本 義彦（主任研究員）
- 委員：岡崎 未沙（主任研究員）
- 委員：鈴木 悠太（研究員）
- 委員：篠原 拓実（研究員）
【リテールサイエンス分科会】(2025年発足予定)
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6分科会の設立、運営規定
事業会社の実務的要請を研究の起点とするため、研究分科会の設立・発足は「研究振興評議会の評議員のみ可能」としております。
- 実務的要請に基づき、1名以上の評議員が、テーマ/目的/研究パートナー/メンバー構成を指定した研究計画書を研究振興評議会へ提出後、評議会と研究主幹の審査を経て設立を承認する。
- 各分科会は委員長と委員により構成される。委員長は同評議会の評議員とする。委員はEBMI会員、あるいは評議員により指名されたパートナー企業の研究員とする。委員長は副委員長を招聘し、分科会の運営および研究の指揮を委任することができる。
- 各分科会は年に1回、研究成果を評議会および研究主幹へ報告し、レビューを受ける必要がある。
- 研究活動費やリソースは各分科会が持ち出しで行い、メンバーやパートナー企業に対する金銭的報酬は原則発生しない。