EBMIについて

問題提起|ミッション

一般社団法人日本エビデンスベーストマーケティング研究機構（EBMI）は、「根拠のあるマーケティング」をけん引、啓蒙することを目的に設立されたマーケティングエビデンス研究の専門機関です。事業会社のCMOやマーケティング担当役員、アカデミアが集結し、先行研究・再現研究を通して日本市場ならではの成長法則を探索、その知見や実践スキルを実務家に還元します。

・日本市場/カテゴリーならではの成長法則を探索・検証する「エビデンス研究」の場

メーカー、小売店、広告代理店、アカデミア、サプライヤーが一同に会し、商品開発から広告コミュニケーション、売り場まで、エビデンスベーストマーケティングを浸透させることを目指しています。

・個人では解決できない実務課題に取り組み、普段の受発注関係の中では得られない学びを蓄える

本研究機構では、「日々のマーケティング業務で頻繁に直面するにも関わらず、個人や個社で簡単に答えを見つけることができない難易度の高い課題」に、積極的に取り組んでいきます。

代表理事

木田　浩理

三井住友海上火災保険
CMO　CXマーケティング戦略部長

NTT東日本、IBMで営業を経験したのち、百貨店、アマゾン等でデータ分析とマーケティング実務を経験し、2018年三井住友海上にデータサイエンティストとして入社、データ分析組織の立ち上げや人材育成等に従事。2021年10月よりマーケティング専門組織を立ち上げ、初代CMOに就任。2023年4月より現職。共著『データ分析人材になる。』を出版。2022年から一般社団法人金融データ活用推進協会理事。最新著書「ビジネストランスレーター　～データ分析を成果につなげる最強のビジネス思考術」を日経BP社より発売中。

研究統括

芹澤　連

株式会社コレクシア　執行役員

マーケティングサイエンティスト。数学／統計学などの理系アプローチと、心理学／文化人類学などの文系アプローチに幅広く精通。非購買層やノンユーザー理解の第一人者として、消費財を中心に、化粧品、自動車、金融、メディア、エンターテインメント、インフラ、D2Cなどの戦略領域に従事。エビデンスベースのコンサルティングで事業会社の市場拡大を支援する傍ら、執筆や講演活動も行っており、企業研修などの講師を務める。著書に『顧客体験マーケティング』（インプレス）、『“未”顧客理解：なぜ「買ってくれる人＝顧客」しか見ないのか？』『戦略ごっこ―マーケティング以前の問題』（日経BP）。日本マーケティング学会員。日経クロストレンドアドバイザリーボード。海外論文を読むのが日課。

アカデミックアドバイザー　

田中洋

中央大学名誉教授

中央大学名誉教授。京都大学博士（経済学）。事業構想大学大学院客員教授、BBT大学大学院客員教授。井村屋グループ株式会社社外取締役。日経広告研究所副理事長。日本マーケティング学会会長、日本消費者行動研究学会会長などを歴任。株式会社電通で21年間マーケティング実務を経験したのち、法政大学経営学部教授、コロンビア大学客員研究員、中央大学大学院ビジネススクール教授などを経て現職。
主著として『デジタル時代のブランド戦略』、『ブランド戦略論』、『現代広告論[第4版]』、『現代広告全書』、『ブランド戦略ケースブック2.0』など多数。日本マーケティング学会マーケティング本大賞/準大賞/ベストペーパー賞、日本広告学会賞、白川忍賞、中央大学学術研究奨励賞などの受賞歴がある。

活動内容

EBMIの研究活動は、事業会社のCMOクラスの方で構成される「研究振興評議会」と、評議会メンバーが委員長を務めテーマ別の研究を推進する「研究分科会」、この２つが中心となって進めていきます。

具体的なイメージで言うと、例えば菓子メーカーであれば、「『戦略ごっこ』（日経BP）や『ブランディングの科学』（朝日新聞出版）の話がチョコやポテトチップスにも当てはまるのか」、あるいは「菓子業界ならではの成長法則や効果的なアプローチを知りたい」と思われるかもしれません。その場合、当該テーマを専門に研究する分科会を設立し、菓子カテゴリーのエビデンスを調べ、実際の購買データで実証します。そこでの発見は、記事や動画などの学習リソースとして会員専用サイトで共有します。そのようにして実務的に価値の高いエビデンスを蓄積、共有していきます。

同様に、「カテゴリーエントリーポイント（CEP）をどう活用すればいいのか」、あるいは「メンタルアベイラビリティというのはどのように測定して、日々のPDCAを回していけばいいのか」という課題をお持ちの方もいるかもしれません。その場合であれば、CEPやメンタルアベイラビリティを研究する分科会を設立し、そこでの研究を通して測定方法や活用方法を確立させます。

その中で得た知見やノウハウは、もちろん会員社に先行して共有しますが、一部、日経クロストレンドやMarkeZine、宣伝会議などへの記事提供、セミナー、トレーニングセッション、カンファレンスなども実施する予定ですので、それらを通して広く一般的にエビデンスベーストマーケティングを普及して参ります。